有価証券

有価証券(資産)

株式を買うと株主となり、配当を受けたり、会社の経営に参加することができる。また、株価が安いときに買って、高いときに売ればもうけることができる。

株式のように、それ自体を現金に換えることができる証券(価値のある証券) を「有価証券」という勘定科目を使う。有価証券には、株式、会社が発行する社債、国が発行する国債などがある。また社債と国債等をまとめて公社債ともいう。有価証券は、売ればお金に代わるので資産である。

株式自体の価額(購入代価)だけでなく売買手数料(付随費用)も含めます。なお、この金額は有価証券を取得するのにかかった金額ということで、取得原価という。

有価証券(株式)の取得原価の求め方

株式の取得原価=@株価×株式数+売買手数料

公社債の取得原価=@購入単価×購入口数+売買手数料

⇒購入口数=額面金額÷1口あたりの額面金額

有価証券の仕訳

株式を、1株あたり10円で10株購入し、代金は売買手数料10円とともに現金で支払った。

⇒取得原価=@10円×10株+売買手数料10円=110円

借方(左側)

貸方(右側)

資産の増加

資産の減少

有価証券

110

現金

110

社債1000円(額面総額)を、額面100円につき96円で購入し、代金は売買手数料10円とともに現金で支払った。

⇒購入口数=額面総額1000円÷額面100円=10口

⇒取得原価=@96円×10口+売買手数料10円=970円

借方(左側)

貸方(右側)

資産の増加

資産の減少

有価証券

970

現金

970

受取配当金(収益)

株式会社は、会社のもうけの一部を株主に配当として分配する。株主には配当金領収証が送られてくるので、この配当金領収証を銀行に持っていけば現金に換えることができる。

配当金領収証は、配当を受取ったことを意味するので、「受取配当金」という勘定科目を使う。受取配当金は、利益のプラス(もうけ)なので収益である。

⇒配当金領収書は、通貨代用証券(銀行に持っていけばお金に代わる)のため、小切手と同様に、現金(資産)を使う。

有価証券利息(収益)

公社債は、お金を貸しているということなので、貸している人は利息を受け取ることができる。

この利息は、「有価証券利息」という勘定科目を使い、有価証券利息は、利益のプラス(もうけ)なので収益である。

受取配当金の仕訳

株式会社の配当として配当金領収証10円を受け取った。

借方(左側)

貸方(右側)

資産の増加

収益の発生

現金

10

受取配当金

10

有価証券利息の仕訳

所有している社債の利払日になったので、その利札10円を切り取って銀行で現金を受け取った。

借方(左側)

貸方(右側)

資産の増加

収益の発生

現金

10

有価証券利息

10

有価証券売却益(収益)、有価証券売却損(費用)

株式を売却したときに、買ったときよりも高く売れた場合には利益が、低く売れた場合には損失が出る。

高く売れた場合の利益は、「有価証券売却益」という勘定科目を使い、利益のプラス(もうけ)なので収益である。低く売れた場合には、「有価証券売却損」という勘定科目を使い、利益のマイナス(もうけるために使ってなくなったお金)なので、費用である。

⇒売却のときは公社債も、有価証券売却益(損)を使う。

有価証券売却益の仕訳

当店は、先に1株あたり@11円で購入した株式を、1株あたり@15円で5株売却し、代金は現金で受け取った。

⇒取得原価=@11円×5株=55円

⇒売却価額=@15円×5株=75円

⇒売却益(損)=売却価額75円-取得原価55円=20円

借方(左側)

貸方(右側)

資産の増加

資産の減少・収益の発生

現金

75

有価証券

有価証券売却益

55

20

有価証券売却損の仕訳

当店は、先に1株あたり@11円で購入した株式を、1株あたり@10円で5株売却し、代金は現金で受け取った。

⇒取得原価=@11円×5株=55円

⇒売却価額=@10円×5株=50円

⇒売却益(損)=売却価額50円-取得原価55円=△5円

借方(左側)

貸方(右側)

資産の増加・費用の発生

資産の減少

現金

有価証券売却損

50

5

有価証券

55

SNSでも購読できます。